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Webアンケート調査による個人投資家の危険資産保有比率についての分析〜個人投資家の利用する情報源を中心として〜

 

佐賀大学 経済学部 准教授
野方 大輔

佐賀大学 経済学部 准教授
竹村 敏彦

要旨



近年、個人投資家は様々な投資情報にアクセスできるようになっている。しかしながら、それと同時に膨大な情報の中から適切に投資情報を取捨選択し、資産運用を行う必要も生じる。このような状況下にあって、実際の個人投資家はどのような情報を利用しているのであろうか。本稿では、このような問題意識の下で、日本の個人投資家の利用する情報源に焦点をあてて、危険資産保有比率について分析・考察を行う。この分析・考察を通じて、個人投資家の利用する情報源と危険資産保有比率の関係が明らかにされれば、資産運用の際に危険資産を取り入れることに不安を持っている個人投資家の情報選択の一助となりうると考えられる。Webアンケート調査データを用いた統計分析の結果、個人投資家は危険資産への投資にあたって、証券会社やアナリストからの情報を中心に利用していることが明らかとなった。このことからこれらの提供情報の拡充などの必要性が示唆された。