9.＜参考文献＞
- 岡野・南部、「交通と通信」、放送大学教育振興会(1987)
- 田北、「東北大学博士論文（情報科学）」、第6章「地域間階層構造を捉えるための情報需要分析モデル」(1997)
- IATSS633プロジェクトチーム、「交通と通信の代替・補完関係−通信ニューメディアの代替性−」、国際交通安全学会誌、 10[3] 29-37（1984）
- Moore and Jovanis,"Modelling Media Choices in Business Organizatioms: Implications for Analyzing Telecommunications-Transportation Interactions"（1988）
- 田北・湯沢・須田、「企業における業務交通と通信の代替性を考慮した情報メディア選択モデルの開発」、日本都市計画学会学術研究論文集[28]403-408（1993）
- 田北・湯沢・須田、「ニューメディアと交通の代替性を考慮した社内および社外間情報メディア選択モデル」、土木計画学研究・論文集[12]93-99（1995）
- 肥田野・佐々木・稲葉・足立、「オフィスにおけるコミュニケーション手段選択に関する研究」、郵政研究レビュー[5] 122-171（1994）
- 三友、「通話の経済分析」、日本評論社(1995)
通話の経済学的な検討からトラヒックデータを用いた通話構造の分析までが広範に扱われている。
- 鬼木・河村・野口、「わが国電気通信産業の供給予測：1996−2025年−BISDN建設の経済的基盤」、郵政研究所レビュー[4] (1993)
- 星合・上田、「電話通話量の予測」、オペレーションズ・リサーチ、39[5]10-14
- 郵政省郵政研究所、「日本の通話トラヒックの特性分析に関する研究調査報告書」(1992)
重力モデルやQアナリシスによる分析が行われている。
- 現在の最新版としては、郵政省、「平成7年度情報流通センサス」(1997)
- http://www1.nttinfo.ntt.co.jp/hqs/nttopen/index.html
- 国土庁、「地域情報力」(1987)
既存統計とアンケート調査を組み合わせることにより、電話、データ通信、ファクシミリ、郵便、テレビ、新聞、出版物の7種類のメディアについて都道府県間の情報流通量を算出している。
- 郵政研究所、「地域間情報交流の実態把握に関する調査報告書」(1991)
すべてアンケート調査によっているため、信頼性が低いものとなっている。アンケート調査と各種通信統計をミックスさせることにより、目的別かつ細かい通信メディア別に地域間情報交流に関する統計が作成する必要性があろう。
- 土木学会編、「交通需要予測ハンドブック」、技報堂(1981)
- 樗木・井上、「交通計画学」、共立出版(1993)
- 竹内・本多・青島、「交通工学」、鹿島出版会(1986)
交通工学研究会編、「やさしい非集計分析」、交通工学研究会(1993)
交通では分担交通量モデルにしばしば適用される非集計モデルについて整理している。
- 石川、「空間的相互作用モデル」、地人書房(1988)
- 高谷、「通話メディア間の選択要因の分析」、郵政研究所月報102(1997)
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