通信と交通は、地域間交流の指標として捉えた場合は類似点が多い。しかし、交通分野で地域計画との関連から実務的に重要視してきた需要分析は、通信分野では、その社会的な位置付けが異なっていたこともあって、地域の特性や新しい通話メディアの普及が通話需要に与える影響を総合的に検討できる形で行われていない。そこで本論文では、交通需要分析の考え方を応用した「通話需要分析モデル」の考え方を示した。このモデルは、各地域の発信通話量、着信通話量を説明する「発信着信通話量モデル」、所与の発信着信通話量から地域間の通話量を説明する「地域間通話量モデル」、地域間通話量を通話メディア別に分解する「通話メディア分担モデル」、通話メディア別地域間通話量を各通信事業者別のネットワークへ配分する「通信ネットワーク配分モデル」から構成される。

具体的な分析としてはまず、加入電話、公衆電話、自動車携帯電話、PHSを合計したトラヒックデータを用いて通話需要分析を行った。各都道府県の発信着信通話量は、各都道府県の人口、通話メディアの普及状況を説明変数とするモデルで説明できた。都道府県間通話量については、域内距離について修正パラメータを導入した二重制約モデルを用い、発信着信通話量を所与とし、通話距離を説明変数として説明できた。通話メディア分担については、発信都道府県における各通話メディアの通話比率や各都道府県間の通話距離の影響を説明変数とするモデルを構築した。なお、「通信ネットワーク配分モデル」は今回作成していない。

通話需要分析では、利用した通話メディアと並んで通話目的が重要であるため、業務通話需要分析と私用（住宅用）通話需要についても分析を行った。分析にはこれらの目的別に分類できる唯一のデータであるNTT加入電話発加入電話着のデータを用いた。業務通話の各都道府県の発信着信通話量は、事業所従業員を説明変数とした指数型関数で説明できた。住宅通話については業務通話ほどの説明力は得られなかったものの、各都道府県の年齢構成を説明変数としたモデルが構築できた。都道府県間通話については、通話需要分析と同様の二重制約モデルを適用し、通話距離を説明変数としたモデルを構築した。業務および私用のトラヒックデータが加入電話発着のみしか存在しないため「通話メディア分担モデル」以降については扱っていない。
今後の展開として、過去および平成8年度のトラヒックデータを含めた通話需要分析を行い、事業所分散・人口移動や移動体普及が通話トラヒックに与える影響等に対する応用が考えられる。