[要約]
1994年の「全国消費実態調査」を用いて、日本において技術革新、とりわけパソコンに代表される情報処理能力等が、high skillを身につけた労働者の限界生産性を上昇させることで、そうでない人に比べて、賃金を上昇させているのではないかということを、特にホワイトカラーに限定して検証した。
分析にあたり、パソコンの利用に代表される高度な技術を持つから賃金が高いのか、あるいは賃金が高いからパソコンを利用するのかということに関して、両者の因果関係を明らかにすることをめざし、Simultaneous Tobit モデルを用いた。我々の結論は以下の通りである。パソコンを保有する勤労者は、技術革新にすばやく対応している者の特性を反映しており、その積極的対応には賃金が強く影響していることがわかった。また同時にパソコン所有で代理させた、新技術へ積極的に対応しhigh skillを修得している人は、高い賃金を得ていることが分かった。つまりより高い賃金と新技術への積極的な対応は、相互に関連しているのである。
我々の結論は以下の通りである。パソコンを保有する勤労者は、技術革新にすばやく対応している者の特性を反映しており、その積極的対応には賃金が強く影響していることがわかった。また同時にパソコン所有で代理させた、新技術へ積極的に対応しhigh skillを修得している人は、高い賃金を得ていることが分かった。つまりより高い賃金と新技術への積極的な対応は、相互に関連しているのである。
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